ガス厨房機器

ガス厨房は省エネ・省CO²です。
省エネルギーや省CO²に貢献するガス厨房は、「エコ厨房」です。

調理時の熱効率だけでなく、製造・輸送時の効率まで考えれば、ガス厨房の方が省エネ。
省エネ法のエネルギー集計（※）に基づき、原油換算で比べると、ガス厨房が省エネであることがよくわかります。

※製造・輸送時のロスまで含めて評価する考え方は、「一次エネルギー換算」と呼ばれ、省エネ法のエネルギー集計の方法としても取り入れられています。この集計の際には、エネルギー消費量を原油に換算して表記することになっています。

トータルエネルギー効率比較

ガスと電気で同じ調理をした時の「消費エネルギー」を原油換算すると…

機種にかかわらずガス機器の方が「省エネ・省CO2」

▲クリックで拡大します。

【ポイント1】
・これまで「事業所」単位⇒今後は「事業者」としても規制
・事業者単位での総合的なエネルギー管理の導入

●原油換算1,500kl以上のエネルギー使用量の事業者（特定事業者）に対し、事業者単位の中長期計画・定期報告、役員クラスのエネルギー管理統括者の選任等を義務づける。

●一定以上のエネルギー使用量の工場等については、引き続き、指定工場におけるエネルギー管理者等の選任を義務づける。

【ポイント2】
フランチャイズチェーンへの規制強化

コンビニ、外食チェーンについては、チェーン全体で原油換算1,500キロリットル以上のエネルギー使用量がある道的連鎖化事業者に、本部を規制対象とする。

【年間のエネルギー使用量が1,500キロリットル以上となる事業者の目安】

• ● 小売店鋪：約3万�u以上
• ● オフィス・事務所：約600万kWh/年以上
• ● オテル：客室数300〜400規模以上
• ● 病院：病床数500〜600規模以上

• ● コンビニエンスストア：30〜40店舗以上
• ● ファーストフード店：25店舗以上
• ● ファミリーレストラン：15店舗以上
• ● フィットネスクラブ：8店舗以上

（出典：「省エネ法が変わります。」 経済産業省 資源エネルギー庁・財団法人省エネルギーセンター）
【注意】事業所の立地条件（所在地など）や施設の構成（例えば、ホテルの場合ではシティホテルとビジネスホテル、病院では総合病院と療養型病院）などによってエネルギーの使用量は異なります。上記の表はあくまで一般的な目安として例示したものです。

電気方式の厨房機器は、時間帯によって電力の需要が変動するため、CO²排出量の多い火力発電によってまかなわれています。ガス方式を選べば、電気方式を選ぶ場合と比べてCO²の排出量を抑えることができます。

CO²排出量比較

トータルエネルギー効率の良いガス厨房は、CO²の排出量を少なく抑えることができます。

発電量への系統電力の影響

CO²削減対策の効果を算定するためには「対策により影響を受ける電源（マージナル電源）」の係数を用いて計算する必要があります。日本の現状ではマージナル電源は火力発電と考えることが合理的です。
なぜならCO²削減の為に電力使用量を減らす場合、火力電源を調整して発電量を減らすからです。